DX


近年、経済産業省が推奨するなどしてDXへの注目が集まっています。

DXとは?

DXとは、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略で、「IT技術の浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念のことをいいます。
2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマン氏が提唱したとされています。
ここでいう「IT技術」とは、AIIoT、ICT(情報通信技術)、クラウドサービスなどを含んだ総合的な技術のことです。
DXは、業種を問わず各企業の課題となっていて、建設業も例外ではありません。

DXが必要とされる理由

▸ ITシステムの老朽化

既存の基幹システムやソフトウェアは、近年限界を迎えていてるといわれています。
そのため、既存システムでの新規事業立ち上げが困難であったり、過剰なカスタマイズを繰り返した結果、システムの複雑化・肥大化を招いていて維持費が経営を圧迫していたりといった問題に直面しています。
また、既存システムを第一線で支えてきたエンジニアの多くが2025年までには定年を迎えるという、「2025年の崖」問題への対応も急務とされています。
これらの問題を段階的にクリアしつつ、DX推進を目指していくことが今企業に求められています。

▸ ビジネスの多様化

どの業種においても、次々に新たな製品やサービス、ビジネスモデルが生まれています。
この流れに企業がついていくためには、時代遅れな「レガシーシステム」からの脱却、すなわちDXの導入が必要といえます。

建設業界とDX

建設業界においては、上述のITシステムの老朽化に加え、コロナ禍で急速に広まったテレワークへの対応、少子高齢化による人手不足やノウハウの継承問題など多くの課題が山積しています。
今後、人員の大幅な増加が見込めない中、いかに人員を割かずに事業を維持・継続していくかが重要となります。
こういったことから、建設業界においてもDXを取り入れ、IT活用によりビジネスモデルを抜本的に改革しようとする動きが注目を集めています。

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【参考文献】

経済産業省
・「DX推進ガイドライン Ver.1.0」
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
・「DXレポート~ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開~」
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_transformation/pdf/20180907_03.pdf

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