建築設備は今後、どうなっていくのか

設備は建築費用の１／４－日建連の実態調査結果から

　日本建設業連合会（日建連）は、８回目となる「設備工事実態調査報告書」をまとめました。今回は２０１９年のデータとなっています。それによると、設備工事高を一括工事完成工事高で割った「設備工事比率」は２６・３％となり、前年を０・４ポイント上回りました。

　２０１０年からの数字を見ると、２０１０年が２８・３％、１１年が２９・２％、１２年が３０・７％と上昇を続けてきましたが、１３年には一転して２９・１％と３０％を割り込み、以降、１４年は２７・２％、１５年は２８・０％、１６年は２５・４％、１７年は２７・１％、１８年は２５・９％という比率になっています。全体的に見て、建築費の４分の１は建築設備が占めているといえるでしょう。

　１９年の設備工事高を建物用途別に見ると、住宅が１０・０％、事務所が２４・１％、商業施設が１１・５％、医療施設が６・７％、生産施設が１４・８％、その他が３２・９％という内訳になっています。前年と比べると、医療施設、生産施設の割合が下がり、その他が上がっています。

設備技術者の状況

　同調査では、設備技術者についても調べています。同会に加盟している企業のうち２６社の設備技術者は６，７５９人で、全技術者に占める割合は１５・５％でした。

　設備技術者のうち施工に携わっている人が３，２１５人と約半数（４７・６％）を占め、以下、設計１，７９３人（２６・５％）、見積４７６人（７・０％）、海外２７２人（４・０％）、研究・開発２０１人（３・０％）、その他８０２人（１１・９％）と続いています。

　全設備技術者のうち女性の割合は約１割の６３０人でした。そのうちの２６０人（４１・３％）が設計、２０５人（３２・５％）が施工に従事しています。男性６．１２９人のうち、施工が３０１０人（４９・１％）、設計が１，５３３人（３２・５％）であるのとは、やや対照的な感があります。女性の見積は５３人（８・４％）、研究・開発は２８人（４・４％）、その他８４人（１３・３％）でした。男性で４・４％いた海外はゼロとなっています。

　設備技術者に占める女性の割合は、１３年が２・０％、１４年が２・２％、１５年が２・７％、１６年が２・８％、１７年が３・１％、１８年が３・６％、１９年が３・８％と、毎年伸びています。（１０年から１２年のテータはなし）。現在では、この比率はさらに高くなっていることは、容易に想像がつきます。

コストオン、分離発注はどうなっている

　コストオン設備工事の比率は１９年で６・８％と、前年を０・９ポイント下回りました。この数字は１０年と同じです。１０年に６・８％だったのが、翌１１年には９．３％となり、１２年には８・６％、１３年に９・５％となったのを最後に１７年までコストオン率は下がり続けています。具体的には１４年８・６％、１５年８・３％、１６年７・６％、１７年７・２％となりました。

　一方、分離発注の工事比率（設備分離発注の建築工事高を建築工事高で割った値）は、１９年で１３・１７％でした。前年よりは１・４３％アップしていますが、１０年からは２番目に低い数値となっています。ピークは１２年の２２・５３％でしたが、その後、下降傾向をたどりました。設備工事業団体が、公共発注機関やそれに準ずる発注者に対し、分離発注の優位性を訴え、分離発注促進運動を展開していますが、１３％という数字をどう見るか、難しいところです。

建築設備技術と設備技術者の行方を占う

　建築設備のコストはかつて、建築費の２割程度といわれていました。今回の日建連の調査では、設備の比率がアップしてきていることが示されました。ただ、この調査の対象となった時期と現在では、社会情勢に大きな違いが出てきました。その要因となったのは「カーボンニュートラル」という動きです。産業用が大幅に地球温暖化ガス、つまり二酸化炭素の排出量を減らしたのに対し、ビルなどの民生用は増えているという実態があることです。

　近年、ＺＥＢ（ネット・エネルギーゼロ・ビルディング）やＺＥＨ（同ハウス）という言葉が頻繁に使われるようになってきました。再生可能エネルギーを随所に導入することで、化石燃料由来のエネルギー消費を限りなくゼロに近づけよう、あるいはエネルギー収支としてプラスに持っていこうという動きです。そのためには、個々の設備機器のエネルギー利用の高効率化はもちろんのこと、熱や電気をどう効率的に使っていくのか、熱源をどこから効率よく持ってくるかといったことや、躯体や窓などの開口部の熱貫流をどう抑えるかといった課題も出てきています。つまり、設備が単独でエネルギー使用量削減を図るのではなく、躯体や建材との取り合いが求められてきているということです。

　また、医療施設や高齢者介護施設では、新型コロナウイルスに代表されるような感染症の予防対策が、よりいっそう求められるようになりました。それを設備面から解決する必要性が高まってきていますし、快適で生産性を向上させ、しかも健康でいられる「ウェルネス」ということも評価の対象に加えられるようになってきました。

　建築設備に求められるニーズは、複雑になってきました。それにどう対応するか、建築設備技術者の腕の見せどころです。最新の知見を備え、また、意匠担当者、構造技術者、設備機器メーカーとの協働によって、より高品質な建築設備を作ることが必要となります。設備技術者は建築に対するオールマイティーな力を付ける必要があるのではないでしょうか。

執筆者

株式会社日刊建設通信新聞社
常務取締役コミュニケーション・デザイン局長
服部　清二　氏
中央大学文学部卒業。設備産業新聞社を経て建設通信新聞社へ。
国土庁（現国土交通省）、通産省（現経済産業省）、ゼネコン、建築設備業、設備機器メーカー、鉄鋼メーカー、建設機械メーカーなどの取材を担当。特に建築設備業界の取材歴は20年以上にわたる。
その後、中部支社長、編集局長、企画営業総局長、電子メディア局長兼業務総局長を歴任、2019年6月電子メディア局の名称変更に伴い、現在のコミュニケーション・デザイン局長に就任。建設通信新聞「電子版」、「月刊工事の動き」デジタル、講演集や各種パンフレットの作成、協会機関誌の制作、DVD撮影などを行う部署を管轄している。